土木の積算ソフトは「頂」

●現場管理費補正（冬期）：特定の地域で工期が冬期にかかる場合に補正します。

●一般管理費補正（前払金支出割合）：0～35％超まで実際に割合を選択します。

●一般管理費補正（契約保証）：金銭保証または役務保証を選択します。

●環境対策補正：「しない」か「市街地」を選択します。

間接費率設定部

　このグループは間接費の率を補正する項目です。

●共通仮設費補正：市街地などの工事場所を選択します。
  選択内容欄が初期設定では「しない」になっているので、クリックして該当する場所を選択します。

●現場管理費補正（工事場所）：共通仮設費補正を選択すると自動的に連動します。

●現場管理費補正（工事期間）：緊急工事の場合冬期補正とあわせて最大＋2％まで補正することができます。

詳細条件設定部

●鋼桁,門扉等の工場原価：該当する金額を入力します。
　この金額は共通仮設費率分と現場管理費の対象額から控除されます。

●直工に含まれる処分費：直工に計上した処分費（高速道路利用料金も含みます）をここに入力します。
　処分費の合計額が「直接工事費+準備費に含まれる処分費」の3％を超える場合または
　処分費が3千万円を超える場合に、超えた分は間接費率分の対象額から控除されます。　
　処分費は手順通りに積上げると諸経費画面に自動的に計上されます。

●準備費に含まれる処分費：共通仮設費積上げ計算で準備費に計上した処分費も同様です。
（どちらも諸経費画面で直接金額を入力することもできます）

●その他諸経費計算除外金額：各自治体のルールなどで、直接工事費に計上したが諸経費の率分の対象額から　控除する金額がある場合にはここに入力します。

詳細条件設定部

●無償貸付機械等評価額：無償貸与機械等がある場合その評価額をここに入力します。
　その結果、共通仮設費と現場管理費の対象額にこの金額が加算されます。

●事業損失防止施設費：共通仮設費の事業損失防止施設費に手順通りに積上げると、
　その金額が自動的にここに表示されます。ただし、選択内容欄が「自動計算」になっていることが必要です。
　この金額は共通仮設費率分の対象額に算入されます。

●PC桁等購入費：桁等購入費が直接工事費に計上されている場合にその相当額を入力します。
　この金額は共通仮設費率分の対象額から控除されます。

詳細条件設定部

　間接費の率計算の対象額に関する各種金額を入力します。

●直工に含まれる管材費：当該金額の1/2が共通仮設費と現場管理費の対象額から控除されます。
　手順通りに積上げれば諸経費画面に金額を自動的に表示させることができます。

●支給品に含まれる管材費：支給される管材費がある場合はここに直接入力します。
　その1/2が共通仮設費と現場管理費の対象額に加算されます。

●支給品額：一般材料費で支給品がある場合支給品相当額をここに入力します。
　その結果、共通仮設費と現場管理費の対象額にこの金額が加算されます。

基本条件部

　諸径費率を算定する根拠となる「経費年度」｢工事種類｣｢工事区分｣を表示しています。
｢選択内容｣欄に表紙で設定した条件が表示されています。
この条件を変更したい場合は選択内容欄をクリックすると▼印が現れ、
さらにこの▼印をクリックしてプルダウンメニューを表示させてそこから新しい条件を選択します。

諸経費画面（管工事）

ボタン部

ボタン部は他の画面とほとんど共通しています。それぞれ表示されている画面を開くときに使います。
【自動計算に戻す】【単価一括変更】の二つは、諸経費画面にしかありません。
自動計算に戻す：間接費などを直接入力すると金額欄の右の「自動計算」が｢固定金額｣に変わります。
それらを元の自動計算された金額に戻すときにこのボタンを使います。
また、【単価一括変更】でシミュレートした場合もこのボタンで元に戻します。

単価一括変更：積算終了後に工事価格の調整をするときに使います。

金額表示部

●現場管理費：自動計算された率額を千円丸めで表示しています。
  共通仮設費率額と同様に率と対象額も表示し、丸めの単位も変更できます。

●一般管理費等：自動計算された率額を表示しています。工事価格が万円止めになるようにここで端 数調整しています。 右端の備考欄に切り捨てた額を調整額として表示しています。

●処分費：処分費をその額にかかわらず一切間接費の対象額にしない場合は、
  直接工事費内には計上しないでここに処分費を計上します。

●契約保証費：保証費を一般管理費の率補正ではなく、金額を直接計上する場合にここに計上します。 その場合には一般管理費補正は「しない」にします。

●工事価格：初期値は万円止めになっていますが、選択内容欄をクリックして丸めの単位を選択することもできます。  その場合は他の率額の丸目と矛盾しないようにすることが必要です。